← 計算ツール

インフレ計算ツール

金額・物価上昇率・期間を入力すると、そのお金が将来どんな価値になるかを表示します。同じ物の将来の価格と、今の金額が将来持つ実質的な購買力の二つで。

将来必要な金額 今これだけする物の将来の価格
今の金額の将来の購買力 今のこのお金が将来持つ価値

実データで見る — 米国の物価113年(1913〜2025)

上の計算はあなたが仮定した率を使います。こちらは米労働統計局(BLS)が実際に公表したCPI-U年平均をそのまま使います。2つの年を選ぶと、その間に実際に起きたことが出ます。

⚠️ 米国CPI基準です。日本・韓国・ドイツの物価には当てはまりません。

同じ購買力の金額 終了年基準
年平均物価上昇率
累積物価上昇率

データと算出方法

出典: 米労働統計局(BLS)系列 CUUR0000SA0 — 全都市消費者物価指数(CPI-U)、米国都市平均、全品目、季節調整なし。1913〜2025年の全年を公開APIで取得しました(2026-09-09)。米国連邦政府の著作物のためパブリックドメインです。基準: 1982〜84年平均 = 100。

既知の差異1 — 年平均基準と12月対12月基準

ここで示す上昇率は年平均対年平均です。報道が「その年の物価上昇率」として引用する値はたいてい12月対前年12月で、数字が違います。誤りではなく基準の違いです。

  • 2022年: 年平均基準 8.0% / 12月対12月基準 6.5%
  • 2008年: 年平均基準 3.8% / 12月対12月基準 0.1%

複数年にわたる購買力の比較には年平均基準が適します。特定の一日ではなくその年全体を代表するからです。

既知の差異2 — 2025年10月が欠測

2025年の米連邦予算失効(政府閉鎖)により、BLSは2025年10月のCPIを公表できませんでした。BLSは2025年の年平均(321.943)をそのまま公表したため、この値は12か月ではなく11か月に基づいています。

含まないもの

税金・手数料は反映していません。またCPIは米国都市消費者の平均的な買い物かごなので、住居・医療・教育の比重が偏っている人の実感とは異なります。

年別CPI-U(公表値)

指数はBLS公表値そのままです。前年比は年平均基準で計算しています。

CPI-U指数前年比
19139.9
191410+1.0%
191510.1+1.0%
191610.9+7.9%
191712.8+17.4%
191815.1+18.0%
191917.3+14.6%
192020+15.6%
192117.9-10.5%
192216.8-6.1%
192317.1+1.8%
192417.1+0.0%
192517.5+2.3%
192617.7+1.1%
192717.4-1.7%
192817.1-1.7%
192917.1+0.0%
193016.7-2.3%
193115.2-9.0%
193213.7-9.9%
193313-5.1%
193413.4+3.1%
193513.7+2.2%
193613.9+1.5%
193714.4+3.6%
193814.1-2.1%
193913.9-1.4%
194014+0.7%
194114.7+5.0%
194216.3+10.9%
194317.3+6.1%
194417.6+1.7%
194518+2.3%
194619.5+8.3%
194722.3+14.4%
194824.1+8.1%
194923.8-1.2%
195024.1+1.3%
195126+7.9%
195226.5+1.9%
195326.7+0.8%
195426.9+0.7%
195526.8-0.4%
195627.2+1.5%
195728.1+3.3%
195828.9+2.8%
195929.1+0.7%
196029.6+1.7%
196129.9+1.0%
196230.2+1.0%
196330.6+1.3%
196431+1.3%
196531.5+1.6%
196632.4+2.9%
196733.4+3.1%
196834.8+4.2%
196936.7+5.5%
197038.8+5.7%
197140.5+4.4%
197241.8+3.2%
197344.4+6.2%
197449.3+11.0%
197553.8+9.1%
197656.9+5.8%
197760.6+6.5%
197865.2+7.6%
197972.6+11.3%
198082.4+13.5%
198190.9+10.3%
198296.5+6.2%
198399.6+3.2%
1984103.9+4.3%
1985107.6+3.6%
1986109.6+1.9%
1987113.6+3.6%
1988118.3+4.1%
1989124+4.8%
1990130.7+5.4%
1991136.2+4.2%
1992140.3+3.0%
1993144.5+3.0%
1994148.2+2.6%
1995152.4+2.8%
1996156.9+3.0%
1997160.5+2.3%
1998163+1.6%
1999166.6+2.2%
2000172.2+3.4%
2001177.1+2.8%
2002179.9+1.6%
2003184+2.3%
2004188.9+2.7%
2005195.3+3.4%
2006201.6+3.2%
2007207.342+2.8%
2008215.303+3.8%
2009214.537-0.4%
2010218.056+1.6%
2011224.939+3.2%
2012229.594+2.1%
2013232.957+1.5%
2014236.736+1.6%
2015237.017+0.1%
2016240.007+1.3%
2017245.12+2.1%
2018251.107+2.4%
2019255.657+1.8%
2020258.811+1.2%
2021270.97+4.7%
2022292.655+8.0%
2023304.702+4.1%
2024313.689+2.9%
2025321.943+2.6%

計算方法

インフレは複利で効きます

物価上昇は毎年前年の価格の上に重なります。そのため将来の価格は 金額 ×(1 + インフレ率)^期間 になります。年3%は小さく見えても、1.03を20回かけ合わせると約1.81倍になります。

将来の価格と今のお金の購買力

この二つは表と裏の関係です。同じ物の将来の価格はかけ算で大きくなり、今手元にあるお金の実質的な購買力は同じ数で割って小さくなります。

計算例

今10万円、年3%、20年なら、将来の価格は約18万600円になり、今の10万円の将来の購買力は約5万5千円まで下がります。金額そのものは変わらなくても、買える量はほぼ半分近くまで減ります。

注意点

  • 実際のインフレ率は毎年変わります。先進国の長期平均として年3%前後を置くことはよくありますが、これは予測ではなく仮定です。
  • 住居・食費・医療など、人それぞれの支出構成によって体感は変わります。
  • 入力した上昇率自体が一つのシナリオにすぎません。

あわせて読む

インフレが貯蓄の価値を静かに蝕む仕組み(英語) →

よくある質問

将来の購買力はどう計算しますか?

今の金額を (1 + インフレ率)^期間 で割ります。同じお金で将来買える量が減ることを示します。

どのインフレ率を入れればよいですか?

唯一の正解はありませんが、先進国の長期平均として2〜3%がよく使われます。時代や国で異なるので、複数の値を入れて範囲を確かめてください。

預金の利息があれば大丈夫では?

利息がインフレ率より低ければ、実質的な価値は減ります。重要なのは名目利息からインフレを引いた実質リターンです。

小さな上昇率がなぜ大きな差になりますか?

複利で効くからです。年3%なら72÷3、つまり約24年で物価が2倍になります(72の法則)。小さな上昇でも数十年で大きな差になります。

二つの結果は何が違いますか?

将来の価格は同じ物が後でいくらになるか(かけ算で増える)を、購買力は決まった金額が後でいくら分か(割り算で減る)を示します。両者は逆向きに動きます。

毎年同じ上昇率で計算しますか?

はい。簡単のため毎年同じ率を当てはめます。実際のインフレ率は上下するので、結果は精密な予測ではなく滑らかなシナリオとお考えください。

この計算ツールは教育目的の概算であり、個別の財務助言ではありません。実際のインフレ率は毎年変動します。